一世を風靡した「グロソブ」の失速に見る投信市場の今後《Part.2》


毎月分配型投資信託の先駆けとして1997年に登場し、圧倒的な人気で市場を席巻した巨大ファンド「グローバル・ソブリン・オープン(グロソブ)」。
前回は筆者の投資体験談を交えながら、毎月分配型投信のリスクやグロソブ失速の第一の要因「為替変動の影響」について取り上げました。今回の《Part.2》では、第二・第三の失速の要因「分配金による原資の目減り」「投信ブームによる高分配商品の台頭」という点から、投信マーケットの今後の展望を探っていきたいと思います。

投信マーケットの今後の展望

グロソブ失速の第二の要因【分配金による原資の目減り】

二つ目の要因「配当による原資の目減り」については、グロソブに限ったことではなく、毎月分配型投資信託の宿命といえるのかもしれません。このタイプの投資信託は、毎月一定額の配当を必ず出さなければいけない商品なので、運用益が上がらなければ元本を取り崩して分配金(特別分配金・タコ足分配とも呼ばれる)が支払われます。つまり、損失が続くと身を削って資産がどんどん減っていくのです。

また、分配金の高さが人気の決め手となる毎月分配型投資信託は、運用益が上がっても元本に組み込んで再投資されにくく(分配金を優先するため)、構造的に原資が減りやすい仕組みとなっています。加えて、安全性が高いソブリン債は利回りが低いため、それらを投資対象とするグロソブの場合、そもそも運用益が上げにくいというハンディも背負っているわけです。

運用益が上がらなくても分配金を支払わなくてはいけない ⇒ 原資を確保するために分配金を下げる ⇒ 低い分配金によって投資家離れが進む ⇒ 資金が流失して運用のパフォーマンスが落ちる……
そんな悪循環に陥ったグロソブは、みずから築いたマーケットに限界が訪れることを、わが身をもって警告しているような気がしてなりません。

グロソブ失速の第三の要因【投信ブームによる高分配商品の台頭】

2000年代に入ってグロソブの人気や認知度が高まるなか、月々の年金代わりに分配金を受け取れる毎月分配型投資信託は、退職を迎えた団塊の世代を中心に年々広まりを見せました。そうした高齢者層からのニーズの高まりと、国際的な金利低下(=金利が低下すると債券価格は上昇)による市場環境の追い風を受けて、毎月分配型投信ブームはますますヒートアップ。2000年代後半になると、海外のリートファンド(不動産投資信託)や、信用度の低い(格付けBB以下)ジャンク債に投資するハイイールド系ファンドなど、グロソブをしのぐ高分配の商品が次々と登場。リスクは多少高くても、より高水準の分配金を出すファンドに投資家の関心が移っていきました。

そして、2000年代後半のサブプライムローン問題やリーマン・ショック以降、グロソブは金融危機の影響による基準価額の下落や、たび重なる分配金の引き下げで人気が離散。ついに2014年4月、12年間堅守した日本最大の毎月分配型ファンドの座から陥落し、米国の不動産投資で100円前後の高分配を上げる「フィデリティ・USリート・ファンド」に首位を明け渡しました。
その後も、グロソブは後発の高分配ファンドの台頭に巻き返しが図れず、現在(2017年10月時点)の投信純資産総額ランキングは15位まで後退してしまいました。

投資家の志向は「ハイリスク・ハイリターン」へ

こうして「グロソブ以降」となった毎月分配型投資信託のラインナップは、先述した海外リート・ハイイールド系ファンドや、通貨リスクを高金利の新興国通貨(ブラジル・レアル、南ア・ランドなど)にスイッチする通貨選択型ファンドなど、元本に対して年率10%前後の高分配をうたう商品が主力となりました。言い換えれば、より高いリスクを負う見返りとして、高い利回りを得られる設計の商品が増えたということです。

海外リート・ハイイールド系ファンド

その背景には、少しでも多くの分配金を求める顧客を、より高分配のファンドへ次々と乗り換えさせ、運用手数料をかせぎたいという証券会社の狙いがあるのは明白でしょう。そこで、利回りに限界がある従来型の株式投信や円建ての金融商品ではなく、海外の不動産やマイナーな債権、為替などのリスクを複雑に組み合わせた、ハイリスク・ハイリターン設計の商品が次々と開発・販売されるようになったわけです。
事実、これらのファンドは金融危機以降も高い水準の分配金で多くの投資家を引きつけ、超低金利で運用先に困った個人マネーの有力な受け皿になっていると見られます。

人気の高分配ファンドにもグロソブと同様の危機が……

しかし、ここ1~2年の間に分配金を引き下げる大型ファンドが相次ぎ、2016年には毎月分配型投信の3分の1にあたる約460本が分配金の引き下げを実施。グロソブから首位の座を奪った「フィデリティ・USリート・ファンド」も、しばらくは投資家からの資金流入が続いていましたが、2016年11月に分配金を100円から70円へ引き下げた翌月、1カ月間で500億円を超える資金流出に見舞われました。つまり、順調に見えた後発の高分配ファンドにも、グロソブ失速の第二の要因が危機となって迫りつつあるのです。

冒頭で触れたように、高分配の毎月分配型投資信託は「タコ足分配」に陥りやすく、運用益を超える「特別分配金」の支払いで基準価格が下落し、いつかは分配金を引き下げざるを得なくなる。その結果、実質的なリターン(基準価格の下落分に受け取った分配金を加味したトータル収益)がマイナスになっているファンドも少なくありません。結局のところ、投資家は自身で支払った元本を食いつぶしながら、高い分配金を得ているに過ぎないのです。

さらに、リスクヘッジなどでファンドの仕組みが複雑になるほど、内包するリスクを理解するのが難しくなり、そこにかかる運用手数料などのコストも高くなるため、投資家にとってのメリットはますます薄れていくのです。

大きな転機を迎えた投信市場はここ数年が正念場に!

こうした高分配を売り物にする投信販売・運用については、金融庁も健全性を問題視する意向を示しており、高い分配金で退職世代を引きつける手法は、もはや限界に達しているとの見方が業界内でも広まっています。いまやネットなどの情報で賢くなった投資家から、元本を取り崩してまで分配する仕組みが敬遠されはじめたのも、当然の成り行きといえるのかもしれません。

そうした中、元本を削らずに運用益内から分配金を支払う上場投資信託(ETF)や、スマホで取り引きできる低コストのインデックス型投資信託、資産運用・管理を包括するラップ口座など、現役世代の資産形成に対応した商品が着実に残高を増やしており、投信市場は世代交代とともに新たな時代へとシフトしつつあるようです。

低コストのインデックス型投資信託

グロソブが火つけ役となって一大マーケットを築き上げ、時代のニーズの変化とともに、いま大きな転機にさしかかった投信市場。投資信託が長期の資産運用という本来の役割を取り戻しつつ、さらなる飛躍を遂げるためには、いかなる自己変革が求められるのか……。将来のマーケットを担う投信業界にとって、ここ2~3年が正念場になることは間違いないでしょう。

≪記事作成ライター:菱沼真理奈≫  
約20年にわたり、企業広告・商品広告のコピーや、女性誌・ビジネス誌などのライティングを手がけています。金融・教育・行政・ビジネス関連の堅い記事から、グルメ・カルチャー・ファッション関連の柔らかい記事まで、オールマイティな対応力が自慢です! 座右の銘は「ありがとうの心を大切に」。


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